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精神医療や福祉に関連した機関をまとめました


近年、心の病気が日本はもとより世界で問題になってきています。人間の心や思考、感情、意欲などは普段はあまり意識することがないですが、実はこれらの個々の要素は上手くバランスを取り合っています。

 

しかし、何らかのきっかけでこのバランスが乱れることがあります。このようなバランスが乱れた状態を総称して、心の病気と言います。

 

心の病気は体の病気と比べると周囲の理解が得づらく患者が孤立しがちで、またどのような治療を受けるべきか、どこに相談するべきかわかりづらいものです。そこで今回は、心の病気になったときに支援をしてくれる医療機関・福祉機関を一挙に紹介したいと思います。

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精神科と心療内科

精神医療は原則として精神科で受けることができます。精神内科は主に、精神疾患を扱う病気です。精神疾患とは具体的には不安、抑うつ、不眠、幻覚、幻聴、妄想などのことです。

 

それに対して心療内科は心身症を扱う診療科です。心身症とは心が起因になって現れる身体症状のことです。例えば胃潰瘍の原因の一つにストレスがあり、これも心身症の一つといえます。心身症は心に原因があるものの、あくまでも主症状は身体的なものです。

 

従って、心の症状がメインのときは精神科、身体症状がメインのときは心療内科に行くのが基本的な選択肢となります。

 

また、精神科に関しては、精神科クリニック(診療所)、精神病院、総合病院の精神科などがあります。診療所とは入院設備が19床以下で外来がメインの医療機関、病院は入院設備が20床以上の医療機関のことを言います。それほど症状が重くなく、外来治療でもなんとかなりそうな場合は診療所、症状が重い場合は病院を選んだほうが良いでしょう。

 

また、各県には1つずつ精神科救急というものが設置されています。精神科救急とは精神的な混乱や自殺未遂などが起こったときのための救急医療が受けられる施設、もしくはその制度のことです。1つの病院が担当していることもありますし、輪番制になっていることもあります。詳しくは精神保健福祉センターまでお問い合わせ下さい。

 

福祉サービスが受けられる施設いろいろ

精神疾患の中には、慢性的な経過をたどるものが少なくありません。そのため、医療だけではなく様々な福祉サービスが必要になることがあります。例えば、自立生活ができない場合は住居関係の支援が必要になりますし、職能に劣る場合は職業関係の支援が必要になります。

 

住居関係のサービスには精神障害者生活訓練施設(援護寮)、精神障害者福祉ホーム、同福祉ホームB、精神障害者入所授産施設、精神障害者グループホーム、アパート単身生活への支援プログラムなどがあり、症状に応じて最適なサービスを選びます。

 

一方、職業関係については小規模作業所、通所型授産施設、福祉工場などがあります。いずれも回復途上にある人が生活指導を受けたり、対人関係の練習をしたりするための施設です。

 

また、各地域には地域生活支援センターが配置されています。生活相談、自助組織活動への支援、地域との交流などを行っている機関で、精神保健福祉士などの直接相談や電話相談が受けられます。

 

自助グループ

自助グループとは、医療機関とも公的機関とも違う、患者同士が支え合うためのグループです。精神疾患の中でもギャンブル依存症やアルコール依存症、薬物依存症、摂食障害などの病気は、一緒に支え合う仲間がいると寛解しやすいとされています。自助グループに入ることによって、苦しみを分かち合うことができます。

 

自助グループは地域単位、病院単位で家族会が在る他、全国組織もいくつかあります。自助グループに入りたいという場合は。かかりつけ医に相談してみるのが良いでしょう。

 

精神保健福祉法と入院制度

最後に、精神医療と患者の人権についてお話します。精神医療では、患者の人権が一部制限されることがあります。精神疾患患者の中には自分が病気であるという認識がない人もおり、そうした人たちに対しては医師に反して治療を受けさせなければいけないケースがあるからです。精神保健福祉法では、医師や医療従事者の行為を適正なものにするために、入院や入院後の処遇が定めれています。

 

1.任意入院
本人の意志に基づく入院です。

2.医療保護入院
医師は入院が必要と考えているが、本人が同意しない場合、保護者の同意を得た上で入院させます。保護者とは後見人、保佐人、親権者、配偶者、扶養義務者などの場合です。それらに該当する人いないか、もしくは責務を果たせない場合は、市区町村長が保護者となります。

医療保護入院中に病状が改善し、同意が得られる状態になった場合は、任意入院となります。

3.措置入院
入院しなければ自傷他害がある場合、都道府県知事もしくは政令指定都市の市長の権限によって入院させます。措置入院には、医師2名以上の診察により必要と認められることが必要ですが、球速を要する場合は1名となることもあります。病状が改善した場合は、医療保護入院や任意入院に切り替えられます。


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2016年10月2日 コメントは受け付けていません。 心の病気